お出掛けや洗濯物を外干しする前に、多くの人がチェックする「天気予報」。日頃、何気なく目にしているものですが、その予報制度が始まった背景には、深い理由があります。
この記事では、天気予報にまつわる団体の記念日と、関連資格を紹介します。天気予報を生かせる仕事も紹介します。
5月10日は「日本気象協会創立記念日」
5月10日の「日本気象協会創立記念日」は、気象庁の外郭団体である「日本気象協会」が業務を開始したことを記念する日です。
日本気象協会の業務が始まったのは1950（昭和25）年で、当時は「財団法人 気象協会」でした。
その後、「財団法人 関西気象協会」「財団法人 西日本気象協会」との統合を経て、国の公益法人制度改革に伴い、2009年に現在の形である「一般財団法人 日本気象協会」となりました。2025年には、業務開始から75周年を迎えた、歴史ある団体です。
そもそも、日本気象協会の前身である気象協会が生まれた背景には、1950年頃、社会における気象情報の利用意義や重要度が、急速に高まったことがあります。
戦後である当時は、荒れ果てた国土の再建や経済復興、また災害防止のため、気象条件を克服、時には利用しながら、効率的に活動していく必要があったのです。
現在、日本気象協会の拠点は、本社がある東京都をはじめ全国各地にあり、管轄の気象情報の調査・解析・提供や、環境・防災にまつわる調査、気象コンサルティングなどを行っています。
天気予報を行うために必要な「気象予報士試験」とは
人々の安全で快適な暮らしに欠かせない気象情報。これを予想し、一般市民に届ける役割として大切な存在なのが、気象予報士。そして気象予報士になるための試験が「気象予報士試験」です。
それまでは気象庁にしか認められていなかった気象・地象の予報業務ですが、1993年の気象業務法一部改正により、民間の気象会社においても、気象予報士の資格を有する者であれば行うことができるようになったのです。
気象予報士試験は国家試験であり、気象業務法の指定試験機関として、一般財団法人 気象業務支援センターが実施しています。
年齢や学歴など、受験資格に関する制限はなく、気象学に関する知識があれば、気象業務法による処分を受けた者を除いて、誰もが受験できます。
試験は学科と実技で構成され、学科はマークシート式、実技は記述式です。学科試験では予報業務に関する一般・専門知識、実技試験では以下3つの科目から出題されます。
- 気象概況及びその変動の把握
- 局地的な気象の予想
- 台風等緊急時における対応
見事合格を果たせば、気象庁長官の登録を受けたのちに、気象予報士を名乗れるようになります。
気象予報士資格を活用すれば、放送局のお天気キャスターを目指したり、商社・食品といった、事業に気象予報を活用する一般企業への就職、コンサルティングなどに役立てたりすることが可能です。
