高卒でも取れる資格18選｜キャリアアップに役立つおすすめ資格一覧

資格のなかには、高卒でもチャレンジできるものが少なくありません。「学歴に関係なく、キャリアアップを目指したい」「専門性の高いスキルや知識を身につけたい」と考えているなら、自身の目標に合った資格を取得してみるのも1つの方法です。

例えば、不動産・法律・経営分野の国家資格は専門職としての信頼性が高く、就職や転職、キャリアアップの場面で大きな強みとなります。また、ITや介護、保育の資格は、安定した需要が魅力です。資格によっては独立や高収入を目指せるものもあり、努力次第で大きくチャンスを広げられるでしょう。

当記事では、高卒でも受験できる代表的な資格を、「高収入」「手に職をつけられる」「さまざまなシーンで役立つ」の3つのテーマに分けて紹介します。

【高卒でも取れる】高収入を目指せる国家資格
【高卒でも取れる】手に職をつけたい方におすすめの国家資格
【高卒でも取れる】さまざまなシーンで役立つ民間資格
まとめ

【高卒でも取れる】高収入を目指せる国家資格

国家資格のなかにも、年齢や学歴に関係なく挑戦できる資格があります。そうした資格を取得すれば、専門性の高さや実務経験があることをアピールでき、職場やクライアントからの信頼を得られるでしょう。努力次第で大きく収入を伸ばすことも可能です。ここでは、将来的に高収入も目指せて、独立や転職の場面でも強みとなる代表的な資格を紹介します。

宅地建物取引士（宅建士）

宅地建物取引士（宅建士）は、不動産取引の現場に欠かせない国家資格です。土地や建物の売買・賃貸契約における重要事項の説明、重要事項説明書および契約書への記名は、宅地建物取引士の有資格者にしか認められていません。

資格を取得するには、まず、宅地建物取引士資格試験（宅建試験）に合格する必要があります。受験に学歴制限はなく、高卒でも受験可能です。試験は毎年1回実施され、令和7年度の合格率は18.7％でした。合格後は、試験を実施した都道府県知事への登録を行うことで、宅地建物取引として活動できます。

宅地建物取引業者は事務所ごとに専任の宅建士を置くことが義務づけられているため、資格保有者の需要は高いと言えます。平均年収は618.3万円となっており、資格手当も期待できることから、安定した収入が望めるでしょう。将来を見据えたキャリアの基盤づくりにも役立ちます。

出典：一般財団法人不動産適正取引推進機構「宅建試験の概要」、一般財団法人不動産適正取引推進機構「令和７年度宅地建物取引士資格試験結果の概要」、職業情報提供サイト（job tag）「住宅・不動産営業」

▶関連記事：宅地建物取引士 (宅建士)の資格概要

行政書士

行政書士は、官公署に提出する許認可申請書や契約書、事実証明などの作成・提出代理を行う専門職で、法的知識を生かして個人や企業の手続き業務をサポートします。

行政書士になるルートはいくつかありますが、行政書士試験を受験して合格するのが一般的です。受験にあたって学歴や年齢の制限はなく、高卒でも受験可能です。試験は毎年1回実施され、令和6年の合格率は12.90％でした。法令から一般知識まで出題範囲が幅広いため、独学よりも通信講座や専門学校を利用する受験者が多く見られます。合格後は、行政書士会への入会、行政書士名簿への登録などを経て、行政書士として業務が行えるようになります。

平均年収は591万円で、案件数や顧客層によってはさらに高い収入が期待できます。特に、企業法務や許認可分野に強い行政書士は、安定した需要が見込めるでしょう。

出典：一般財団法人行政書士試験研究センター「試験の概要」、一般財団法人行政書士試験研究センター「令和６年度行政書士試験実施結果の概要」、職業情報提供サイト（job tag）「行政書士」

▶関連記事：行政書士の資格概要

司法書士

司法書士は、不動産や会社の登記、裁判所に提出する書類の作成などを通じて、市民や企業の法的手続きを支える国家資格です。主な業務は、不動産の売買や相続時の不動産登記、会社設立の商業登記などで、訴額が140万円以下の事件については、簡易裁判所における民事訴訟の代理業務も行えます。

司法書士になるには、司法書士試験に合格する方法が一般的で、受験にあたって学歴の制限はありません。ただし、試験の難易度は高めで、令和7年度の合格率は約5.21％でした。合格後は、研修や日本司法書士会連合会の名簿登録、司法書士会への入会などを経て、司法書士として業務を行えるようになります。

平均年収は765.3万円ですが、独立開業したうえで安定した案件を獲得できれば、さらに高収入を目指せます。社会的信頼度が高く、専門的な法律知識を生かして安定したキャリア形成ができる資格と言えるでしょう。

出典：職業情報提供サイト（job tag）「司法書士」、日本司法書士会連合会「司法書士試験情報」、法務省「令和７年度司法書士試験の最終結果について」

▶関連記事：司法書士の資格概要

通関士

通関士は、輸出入に関する手続きを専門的に扱う国家資格で、貿易実務の現場で重要な役割を担います。貨物の輸出入では、関税法や外国為替法などに基づく正確な申告が求められます。そうしたなか、通関業者に所属し、輸出入申告書や関税関連書類の作成、税関への申告、手続きの代行などを行うのが通関士です。

資格を取得するには、財務省・税関が実施する通関士試験に合格することが必要です。試験は学歴や年齢を問わず受験可能で、関税法や通関業法、外国貿易法といった法令科目のほか、書類作成の知識も問われます。

合格率は年度ごとにばらつきがあり、令和7年は15.1％でした。取得後は物流会社や貿易会社、商社などで活躍でき、平均年収は591万円となっています。海外情勢や国際取引などに関心がある人はもちろん、英語力を生かしたい人にもおすすめです。

出典：職業情報提供サイト（job tag）「通関士」、税関「第59回通関士試験の結果について」

▶関連記事：通関士の資格概要

中小企業診断士

中小企業診断士は、中小企業の経営課題を総合的に分析し、改善策の提案や支援を行う国家資格です。具体的には経営者からの依頼に応じ、経営状況の把握や分析、経営改善計画の策定、改善計画の実行支援などの業務を担います。金融機関から融資を受けるために必要な経営改善計画書の作成なども、中小企業診断士の重要な役割です。

資格を取得するには、中小企業診断協会が実施する中小企業診断士試験に合格しなければなりません。試験は第1次試験と第2次試験に分かれており、両方に合格した後に実務補習または診断実務に従事するか、指定された養成課程を修了することで中小企業診断士として登録されます。令和6年の合格率は第1次試験27.5％、第2次試験18.7％となっており、難易度は高めです。

平均年収は903.2万円で、企業の経営企画部門やコンサルティング会社で活躍できるほか、独立開業によってさらに高収入を狙うことも可能です。国が認めた唯一の経営コンサルタント資格であるため、取得後は経営全般のスペシャリストとして、高い評価を得られるでしょう。

出典：日本中小企業診断士協会連合会「中小企業診断士試験申込者数・合格率等の推移」、職業情報提供サイト（job tag）「中小企業診断士」

▶関連記事：中小企業診断士の資格概要

【高卒でも取れる】手に職をつけたい方におすすめの国家資格

手に職をつけたい方におすすめの国家資格

ここでは、高卒でも取得でき、なおかつ手に職をつけたい方におすすめの資格を紹介します。資格を取得することで、自分のスキルを客観的に証明できれば、就職や転職の場面で大きな強みになるはずです。安定したキャリア形成にも役立つでしょう。

基本情報技術者

基本情報技術者は、「ITエンジニアの登竜門」と呼ばれる国家試験です。ITサービスやシステム、ソフトウェア開発に必要な基本的知識と実践的スキルを持つ人材を対象としていますが、基本的には誰でも受験できます。

資格を取得するには、基本情報技術者試験に合格することが必要です。試験は科目Aと科目Bに分かれており、ITの基礎理論からプログラミング、情報セキュリティ、ネットワークまで、ITに関する基礎知識と実践力を広く問われるのが特徴です。なお、科目Aは四肢択一式（90分・60問）、科目Bは多肢選択式（100分・20問）となっています。

対策学習を通じて、ITを活用するための基礎知識を習得できるため、IT業界での就職やキャリアアップの道が広がるでしょう。DXやAIの普及に伴い、基本情報技術者のニーズは高まっており、IT業界への就職・転職の第一歩として有用な資格と言えます。

出典：情報処理推進機構「基本情報技術者試験」

▶関連記事：IT関連のおすすめ資格18選

ファイナンシャル・プランニング技能士（FP技能士）

ファイナンシャル・プランニング技能士（FP技能士）は、相談者のライフプランに基づいて資産運用や相続などについてのアドバイスを行う専門職です。ファイナンシャル・プランニング技能士を名乗るには、日本FP協会と金融財政事情研究会の2団体が実施する、ファイナンシャル・プランニング技能検定に合格しなければなりません。

検定は1級、2級、3級に分かれており、3級はFP業務に従事している人、または従事しようとしている人であれば誰でも受検可能です。試験は学科試験と実技試験で構成され、学科試験ではライフプランニング、金融資産運用、税金、リスク管理などに関する実践的な知識が問われます。一方の実技試験は、実施団体によって出題科目が異なるので、事前に確認しましょう。

ファイナンシャル・プランニング技能士は、銀行、証券会社、保険会社などの金融業界はもちろん、不動産業界や一般企業の経理・総務部などでも高く評価されるため、取得すれば就職・転職時の大きなアピールポイントになります。

出典：金融財政事情研究会「FPに関するQ&A」

▶関連記事：ファイナンシャル・プランニング技能検定（FP技能検定）の資格概要

介護福祉士

介護福祉士は、日常生活に支援が必要な高齢者や障害のある人に対して、専門的な知識と技術をもって介護を行う国家資格です。

資格を取得するには、介護福祉士国家試験を受験する資格を得たうえで、試験に合格する必要があります。なお、受験資格を得るルートには、「介護福祉士養成施設を卒業する」「実務経験を3年以上積み実務者研修を修了する」「福祉系高校を卒業する」などがあります。

介護福祉士の職場は、特別養護老人ホーム、介護老人保健施設、訪問介護事業所、グループホームなど多岐にわたり、職場では利用者の食事・入浴・排せつなどの介助に加え、生活全般の支援や家族への助言なども行います。高齢化が進む日本において、介護福祉士の需要は年々高まっており、安定性・将来性の高い資格と言えるでしょう。

出典：福祉医療機構「介護福祉士」

▶関連記事：介護福祉士の資格概要

保育士

保育士は、子どもの成長を支え、保護者をサポートする専門職で、児童福祉法に基づく国家資格です。資格を取得するには、「指定の保育士養成施設（大学、短大、専門学校）を卒業する」「保育士資格試験に合格する」という2つの方法があり、保育士試験には、一定の学歴や実務経験が求められます。また、試験には筆記試験（9科目）と実技試験（2分野）があり、筆記9科目に合格しなければ、実技試験を受験できません。

資格取得後は、保育所や認定こども園のほか、児童養護施設、障害児支援施設、乳児院など多様な場で活躍できます。保育士は名称独占資格であり、取得すれば高い専門性の証明にもなるため、福祉分野での就職・転職やキャリアアップに役立つでしょう。

出典：全国保育士会「保育士の仕事について」

▶関連記事：保育士の資格概要

電気工事士

電気工事士は、住宅やビル、工場などの電気設備工事・メンテナンスを行うための国家資格で、電気設備の安全を確保し、感電や火災などの事故を防ぐ重要な役割を担っています。

資格には第一種電気工事士と第二種電気工事士があり、第二種は一般家庭や小規模店舗などの低圧電気設備を扱えます。一方の第一種は第二種の範囲に加えて、大規模な工場・商業ビル（500kW未満の自家用電気工作物）の工事が可能です。資格を取得するには、学科試験と技能試験に合格する必要がありますが、第一種はさらに3年以上の実務経験も求められます。

電気工事士の資格は建設業や設備工事会社、メーカー、住宅関連企業など幅広い現場で生かせるほか、経験を積めば独立も可能です。第二種は学歴や実務経験を問わず挑戦できるため、高卒からでも取得を目指しやすいでしょう。技術系資格のなかでも社会的需要が高く、安定した収入を狙える点も魅力です。

出典：電気技術者試験センター「電気工事士の資格概要」

▶関連記事：電気工事士の資格概要

危険物取扱者

危険物取扱者は、消防法で定められた危険物（ガソリン、灯油、化学物質など）を安全に取り扱うための国家資格です。

資格は甲種、乙種、丙種に分かれており、甲種はすべての危険物、乙種は指定の危険物についての取り扱いと定期点検、保安監督ができます。一方の丙種は、ガソリンや灯油など限られた危険物のみ取り扱いと定期点検が可能です。なお、乙種、丙種は誰でも受験できますが、甲種を受験するには化学系の学歴や実務経験が必要です。

資格取得後は、ガソリンスタンドや石油貯蔵タンク、製油所、化学プラントのほか、製造業や運送業でも活躍できます。一定数量以上の危険物を扱う施設では、法律により有資格者の配置が義務づけられているため、安定した需要が見込めるでしょう。

出典：消防試験研究センター「危険物取扱者について」、消防試験研究センター「危険物取扱者試験受験の申請」

▶関連記事：危険物取扱者の資格概要

調理師

調理師は、料理や食材管理、衛生管理など、食の安全と品質を支えるための幅広い業務を担う国家資格です。調理師になるには、都道府県知事の免許を受ける必要があり、免許取得にあたっては「調理師養成施設（調理師学校）を卒業する」「都道府県が実施する調理師試験に合格する」という2つのルートがあります。ちなみに、調理師試験を選ぶ場合は、学歴や実務経験などの要件を満たしたうえで、全6科目の筆記試験（公衆衛生学、栄養学、調理理論など）に合格しなければなりません。

資格取得後は、飲食店をはじめホテル、病院、学校、介護施設、食品メーカーなど、多様な職場で活躍でき、独立開業も可能です。食の安全や品質が重視される現代においては、安定した需要が見込める資格であり、転職やキャリアアップの際には有利に働くでしょう。

出典：調理技術技能センター「調理師試験について」

▶関連記事：調理師の資格概要

クリーニング師

クリーニング師は、クリーニング業法に基づく国家資格で、洗濯技術や衛生管理の知識を生かして、衣類・布製品を最適な方法でクリーニングする専門職です。クリーニング業法第4条により、洗濯・仕上げを行うクリーニング店には、1人以上のクリーニング師を置かなければなりません（取次のみを行う店舗は除く）。

資格を取得するには、各都道府県知事が実施するクリーニング師試験に合格したうえで、免許申請・登録する必要があります。受験資格は中学校卒業以上で、年齢制限はありません。試験では「衛生法規」「公衆衛生」「洗濯物の処理」に関する知識や技能が問われ、アイロン仕上げやしみの識別といった実地試験も行われます。

資格取得後は、クリーニング店やリネンサプライ業者、ホテル・病院のリネン部門などで活躍でき、独立開業も可能です。クリーニング師には3年ごとに研修を受講することが義務づけられており、定期的に知識・技術をアップデートできるのも、大きな特徴と言えます。

出典：全国クリーニング生活衛生同業組合連合会「クリーニング師について」、職業情報提供サイト（job tag）「クリーニング師」

【高卒でも取れる】さまざまなシーンで役立つ民間資格

高卒でも挑戦できる民間資格のなかには、就職や転職の際に強みとなるものが多くあります。専門知識を証明できる資格を取得すれば、事務・販売・福祉など幅広い業界で活躍できるでしょう。ここでは、さまざまなシーンで役立つ民間資格を紹介します。

登録販売者

登録販売者は、ドラッグストアや薬局、スーパーなどで一般用医薬品（第2類・第3類）を販売できる専門資格です。登録販売者制度は、薬剤師不足の解消やセルフメディケーションの推進を目的として2009年にスタートしました。

資格を取得するには、各都道府県が実施する登録販売者試験に合格する必要があり、試験は「医薬品に共通する特性と基本的な知識」「人体の働きと医薬品」「薬事に関する法規と制度」などの分野から出題されます。学歴や実務経験を問わず誰でも受験できますが、資格取得後、独立して医薬品を販売できるようになるには、2年以上の実務経験が必要です。

資格取得後は、医薬品販売のプロフェッショナルとして、接客や販売、在庫管理などの業務を担い、人々の健康をサポートします。

出典：日本医薬品登録販売者会「登録販売者とは？」

▶関連記事：登録販売者の資格概要

介護支援専門員（ケアマネジャー）

介護支援専門員（ケアマネジャー）は、要介護・要支援の高齢者やその家族の相談に応じ、心身の状態に合わせた介護サービス計画（ケアプラン）を作成・調整する専門職です。介護保険制度の中心的存在であり、自治体や介護事業所、医療機関などと連携しながら、利用者が安心して生活できるように支援します。

ケアマネジャーになるには、「特定の国家資格を保有し、資格に基づく業務に一定期間従事すること」、あるいは「介護保険法に定められた相談援助業務に一定期間従事すること」などの条件を満たさなければなりません。そのうえで、介護支援専門員実務研修受講試験に合格し、実務研修を修了すればケアマネジャーとして登録されます。

主な職場は居宅介護支援事業所、介護施設、地域包括支援センターなどで、高齢化が進む現代においては、非常に需要の高い職種です。高齢化社会を支えるうえで、なくてはならない存在のため、将来的にも安定した需要が期待できるでしょう。

出典：福祉医療機構「介護支援専門員（ケアマネジャー）」、厚生労働省「介護支援専門員（ケアマネジャー）」