電気工事士として働いてみたい人、あるいは働き始めたばかりの人の中には、「実際の年収はどれくらいなのか」「経験や資格によってどの程度収入が変わるのか」などが気になっている人も、多いのではないでしょうか。
電気工事士は専門性が高い仕事だからこそ、安定して稼げるイメージがあります。とはいえ、実際の数字や将来性を知っておいたほうが、キャリアプランを立てやすくなりますよね。
そこで当記事では、電気工事士の平均年収の実態や経験・年齢・企業規模による収入の違い、年収を上げるためのポイントなどについて詳しく解説します。将来の働き方を考える際の参考にしてください。
- 電気工事士の年収はキャリアや経験・資格によって異なる
- 電気工事士の平均年収
- 電気工事士は年収1,000万円以上も目指せる？
- 電気工事士の年収を上げるためのポイント
- 電気工事士の年収アップにおすすめの資格
- 電気工事士に関するよくある質問
電気工事士の年収はキャリアや経験・資格によって異なる
電気工事士の年収は一律ではなく、キャリアや経験、資格の有無などによって変わります。たとえば、第二種よりも第一種電気工事士の資格を持つほうが、責任の大きい工事を任されやすく、結果として年収も高くなる傾向にあります。現場での経験年数を重ねて、複雑な施工に対応できるようになれば、昇給や賞与にも反映されやすいでしょう。
また、大手の建設会社、ビル管理会社などに勤める場合は、福利厚生や賞与が手厚い分、中小企業よりも高年収になるケースが少なくありません。
勤務地による地域差はあるものの、キャリアや経験を積み重ねたり関連資格を取得したりすることが、より安定した収入への鍵となりそうです。
電気工事士の平均年収
ここでは、厚生労働省が行った「令和6年賃金構造基本統計調査」をもとに、電気工事士の平均年収（男女計・経験年数別・年齢別・企業規模別）を紹介します。
なお、データとして参考にしたのは同調査内の「電気工事従事者」の項目で、年収は「きまって支給する現金給与額」×12か月＋年間賞与その他特別給与額で算出しました（千円単位は四捨五入）。実際の収入は、勤務先や地域によって異なります。
男女計の平均年収
【電気工事従事者の平均年収】
| 男女計の平均年収 | 賞与込み月収換算 |
| 約547万6千円 | 約45万6千円 |
出典：厚生労働省「職種（小分類）、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」
男女計で見た電気工事士の平均年収は約547万6千円となっており、賞与を含めた月収換算は約45万6千円でした。これは、日本の民間事業所の平均給与額である約460万円より90万円近く高い水準で、「専門的な技能を必要とし、需要も安定している電気工事士は、収入の面で優位性がある」と言えるでしょう。
インフラ整備や建築分野で欠かせない職種であることから、将来的にも一定の給与水準が期待できるでしょう。
経験年数別の平均年収
【電気工事士の平均年収（男性の経験年数別）】
| 経験年数 | 平均年収 |
| 0年 | 約325万円 |
| 1～4年 | 約388万円 |
| 5～9年 | 約451万円 |
| 10～14年 | 約499万円 |
| 15年以上 | 約594万円 |
出典：厚生労働省「職種（小分類）、性、経験年数階級別所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」
※「きまって支給する現金給与額」のデータが示されていないため、「所定内給与額」で計算
【電気工事士の平均年収（女性の経験年数別）】
| 経験年数 | 平均年収 |
| 0年 | 約320万円 |
| 1～4年 | 約349万円 |
| 5～9年 | 約392万円 |
| 10～14年 | 約345万円 |
| 15年以上 | 約576万円 |
出典：厚生労働省「職種（小分類）、性、経験年数階級別所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」
※「きまって支給する現金給与額」のデータが示されていないため、「所定内給与額」で計算
電気工事士の年収は、経験年数を重ねるごとに着実に上昇します。男性では1～4年で約349万円ですが、10〜14年で約499万円、15年以上になると約576万円と大幅に増加します。女性も1～4年は約349万円ですが、15年以上になると約576万円まで伸びており、長期的に見れば安定した収入アップが期待できるでしょう。
男女を比較すると、若手の段階では男性のほうがやや高い傾向にありますが、最終的な水準に大きな差は見られません。このことから、経験が評価されやすい職種であることがわかります。
年齢別の年収
【電気工事士の平均年収（年齢別）】
| 年齢層 | 平均年収 | 賞与込月給 |
| ～19歳 | 約306万円 | 約26万円 |
| 20～24歳 | 約406万円 | 約34万円 |
| 25～29歳 | 約485万円 | 約40万円 |
| 30～34歳 | 約537万円 | 約45万円 |
| 35～39歳 | 約583万円 | 約49万円 |
| 40～44歳 | 約582万円 | 約48万円 |
| 45～49歳 | 約654万円 | 約54万円 |
| 50～54歳 | 約644万円 | 約54万円 |
| 55～59歳 | 約591万円 | 約49万円 |
| 60～64歳 | 約499万円 | 約42万円 |
| 65～69歳 | 約423万円 | 約35万円 |
| 70歳～ | 約352万円 | 約29万円 |
出典：厚生労働省「職種（小分類）、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」
電気工事士の年収を年齢別に見ると、20代前半で約406万円、30代前半で約537万円と順調に伸び、40代後半でピークとなる約654万円に達します。その後、50代前半でも高水準を維持しますが、55歳以降は徐々に下降し、60代後半では約423万円、70歳以降は約352万円となります。
全体としては、30代から40代にかけて収入が伸びるため、この時期に経験とスキルを積むことが高収入につながるポイントになるでしょう。
規模別の平均年収
【電気工事士の平均年収（規模別）】
| 企業規模 | 平均年収 | 賞与込月給 |
| 10～99人 | 約523万円 | 約44万円 |
| 100～999人 | 約535万円 | 約45万円 |
| 1,000人以上 | 約579万円 | 約48万円 |
出典：厚生労働省「職種（小分類）、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」
電気工事士の平均年収を企業規模別に見ると、従業員10～99人の事業所では約523万円、100～999人では約535万円、1,000人以上では約579万円となっており、規模が大きくなるにつれて収入も高くなる傾向にありました。
理由はさまざまですが、大企業は安定した案件を抱え、福利厚生も整っていることから、その分が年収に反映されると考えられます。とはいえ、中小企業の場合も賞与込月給に大きな差はなく、経験や資格の有無によっては高収入を目指せるでしょう。
電気工事士は年収1,000万円以上も目指せる？
電気工事士は「年収1,000万円以上を目指せるのか」と話題になることもありますが、企業に勤める一般的な電気工事士が、年収1,000万円を超えるのは容易ではありません。
前述したように、電気工事士の平均年収は約547万6千円であり、経験を積んだベテランでも年収1,000万円以上を達成できるのは限られたケースです。特に電気工事業界の多くを占める中小企業では、案件の規模が大企業に比べて小さいこともあり、高収入を得る機会は限定されるかもしれません。
ただし、個人の貢献度が給与に反映されやすい環境であれば、努力次第で大きな収入を得られる場合もあります。
より現実的に年収1,000万円を目指したい場合は、独立開業するのも一つの方法でしょう。挑戦にはリスクも伴いますが、特定分野で専門性を高め、技術力や営業力、人脈を生かせば、収入をアップさせることも、決して不可能ではありません。
電気工事士の年収を上げるためのポイント
資格取得や経験、働き方などによって収入は変わります。ここでは、電気工事士が年収を上げるための具体的なポイントを紹介しましょう。
経験を重ねる
電気工事の仕事は専門性が高く、経験を積むことで作業の正確さやスピードが磨かれます。また、長年の経験を持つ人材は、企業にとって代えのきかない貴重な存在です。実務経験を積むことで任される仕事が増えれば、昇進や昇格のチャンスは十分にあるでしょう。
経験豊富であることは転職市場でも評価されやすく、好条件の再就職につながることもあります。それを踏まえるなら、まずは「できるだけ長く勤めて実績を積むこと」が、将来的な収入アップの近道と言えるかもしれません。
収益性の高い仕事に就く
収益性が高い会社は経営が安定しており、給与水準が相場より高めに設定されているケースが多く見られます。そうした会社は福利厚生も充実しているので、安心して長く働ける環境が整っていると考えてよいでしょう。
そのため、就職活動や転職活動の際は、給与額だけでなく企業の事業内容や収益性を確認することも大事です。利益率の高い案件を多く抱えている企業であれば、やりがいと収入の両立が期待でき、長期的なキャリア形成にも有利に働きます。
大手企業で働く
大手企業は給与体系が安定しており、安心して働き続けられる点が強みです。大規模なプロジェクトや最新設備を扱う機会が多いため、専門性を磨きながら質の高い経験を積むこともできます。
その一方で、大企業は中途採用の枠が限られます。新卒での採用を目指す場合は、学生時代から資格取得やスキル習得を計画的に進めておくのがよいでしょう。早い段階で目標を定めて準備することが、収入アップへの重要なステップになるはずです。
独立・現場監督を目指す
電気工事士として十分な経験を積んだ後、独立開業や現場監督を目指す方法もあります。
現場監督のポジションに就けば責任が大きい分、収入も上がりやすくなります。独立すれば、自分で仕事量を調整できるため、やり方次第では会社員時代を超える収入を得ることも可能です。
ただし、独立して成功するには高いスキルだけでなく、営業力や人脈、マネジメント力も欠かせません。相応のリスクを伴うものの、自らの努力と工夫で大きな成果をつかめるため、挑戦する価値のある方法と言えるでしょう。
電気工事士の年収アップにおすすめの資格
電気工事士に関連する資格を取得すれば、専門性や信頼性が高まるため、昇給やキャリアアップにつながる可能性が高まります。ここでは、電気工事士の年収アップに役立つ資格を5種紹介します。
第一種電気工事士資格
第一種電気工事士は、電気工事士資格の中でも上位に位置づけられる国家資格です。第二種電気工事士が工事できるのは、戸建て住宅や小規模な店舗などに限られますが、第一種は高電圧で受電するビルや工場などの工事にも従事でき、より幅広い現場で活躍できます。
また、社会のデジタル化や省エネ化が進む中、電気工事のニーズも拡大しており、第一種電気工事士の需要は今後も増していくと予想されます。
免状の取得には実務経験が必要ですが、資格を得ることで企業内でのキャリアアップが見込めるため、年収アップのチャンスが増えるでしょう。
電気主任技術者
電気主任技術者は、電気事業法に基づく国家資格であり、ビルや工場、発電所、変電所などの電気設備の保安監督業務が主な役割です。事業用電気工作物の設置者には、電気主任技術者の選任が義務づけられており、電気主任技術者は電気工事士を監督する立場にあります。
資格には第一種から第三種があり、電圧5万ボルト未満の事業用電気工作物（第三種）からすべての事業用電気工作物（第一種）まで、取り扱える範囲が異なります。高度な知識と責任を要する資格のため試験は難関ですが、その分ステータスが高く、需要も安定しています。
電気工事施工管理技士
電気工事施工管理技士は、電気工事の施工計画の作成や工程・安全・品質の管理、現場の監督などを担う国家資格です。
電気工事施工管理技士の資格は1級と2級に分かれており、1級を取得すれば特定建設業の営業所専任技術者や監理技術者として認められ、大規模な建築電気工事にも対応できます。一方の2級は、一般建設業の専任技術者や主任技術者として活躍することが可能です。
電気設備の保安監督業務は、電気工事施工管理技士の資格を持たなければ従事できないため、独立や起業を目指す人にとって、取得しておきたい資格の一つと言えるでしょう。
電気通信工事施工管理技士
電気通信工事施工管理技士は、電気通信工事の現場において、施工計画や工程・品質・安全管理、技術者の監督などに携わる国家資格です。もともと電気通信工事は電気工事の一種として扱われていましたが、携帯電話やインターネットの普及により工事が複雑化したことで、独立した資格として制定されました。
試験は1級と2級に分かれており、2級が管理できる現場は、中小規模の電気通信工事を請け負う一般建設業となります。一方の1級は、総額4,000万円以上の電気工事を請け負う特定建設業でも活躍することが可能です。
対象となる工事は有線・無線通信設備やネットワーク設備、放送設備など幅広く、現代の情報社会に欠かせない資格と言えます。今後も需要が高まる可能性が高いため、取得するメリットは大きいでしょう。
ビルメン5点セット
第二種電気工事士・危険物取扱者乙種4類・二級ボイラー技士・第三種冷凍機械責任者・消防設備士乙種4類の5つの国家資格が、ビルメン5点セットです。これらをそろえることで、電気設備の配線工事や点検、危険物の管理、ボイラーや冷凍設備の運転・保守、消防設備の設置や点検といった幅広い業務に対応できるようになります。
ビルメン5点セットは、ビルメンテナンスに関する高い専門性と技術力の証しとなるため、就職・転職において高く評価され、よりよい待遇につながる可能性が高まります。将来的なキャリアアップ・昇進の場面でも有利に働くでしょう。
電気工事士に関するよくある質問
ここでは、電気工事士に関して多く寄せられる疑問や不安に答えます。資格取得の難易度やキャリアパス、給料の実態など、仕事選びに役立つポイントをわかりやすく解説するので、ぜひご覧ください。
電気工事士に向いている人・向いていない人の特徴は？
電気工事士に向いている人の特徴として、まず挙げられるのは「電気工事そのものに興味や関心を持ち、コツコツと学び続けられる姿勢を持っていること」です。細かい作業を正確にこなす丁寧さや几帳面さ、注意深さも欠かせません。加えて、現場では情報を正しく共有するためのコミュニケーション力や体力も必要になるでしょう。
一方で、注意力が散漫な人や体力に自信がない人、向上心や目標を持たない人、物事を面倒に感じやすい人は、電気工事士の仕事には不向きと言えます。技術力だけでは電気工事士として活躍するのが難しいため、自分の性格や特性を踏まえて、適性があるかどうかを見極めましょう。
第一種電気工事士になるには？
第一種電気工事士になるためには、国家試験の筆記試験と技能試験に合格する必要があります。電気工事士試験の受験資格は特に設けられていませんが、試験に合格したからといって、すぐに免状を受け取れるわけではありません。
第一種電気工事士の免状取得には、原則として3年以上の実務経験が求められます。実務経験として認められるのは、「一般用電気工作物の新設・改修工事」「契約電力500kW以上の自家用電気工作物の電気工事」などで、試験合格前の勤務実績も一部認められます。
条件を満たしたら、各都道府県の電気工事士免状担当窓口に免状交付の申請を行うことで、正式に第一種電気工事士として登録されます。
電気工事士の将来性は？
電気設備の多くは耐用年数が10〜20年程度となっているため、老朽化したインフラの更新工事が継続的に必要となります。また、IT分野の技術革新に伴い、今後はデータセンターや通信設備の新設・改修といった需要も増加します。そうしたことから、電気工事士は将来性の高い職業と言えるでしょう。
付け加えるなら、少子高齢化の影響で電気工事士も人材不足の傾向にあり、有資格者はますます重宝されると考えられます。
まとめ
電気工事士の年収は約547万6千円となっており、日本全体の平均年収より高い水準にあります。電気工事は経験を積むほど収入が伸びるため、資格を取得すればさらなる年収アップが期待できるでしょう。
特に第一種電気工事士や電気主任技術者、施工管理技士などの資格は、取得によって業務範囲が広がるため、評価・待遇の向上に直結します。資格取得後も着実に経験を積み、キャリア形成に前向きに取り組むことで、安定した働き方と高収入を両立させましょう。
※当記事は2025年9月時点の情報をもとに作成しています
