コンサルタントとして活躍するのに、資格は必須ではありません。しかし、実績やスキルを証明する手段として、資格取得は大きな強みとなります。特に転職やキャリアアップを目指す場面では、専門性と信頼性を裏付ける大切な要素となるでしょう。
当記事では、戦略系・財務系・IT系・英語系の4分野に分けて、コンサルタントにおすすめの資格を紹介します。これからコンサルタントとして活躍していきたい方や、キャリアアップを目指している方は、ぜひ参考にしてください。
コンサルタントになるには資格が必要？
コンサルタントとして活動するために、必須の資格はありません。フリーランスとして仕事を始める場合でも、資格の有無に関わらずコンサルタントを名乗って活動することは可能です。ただし、実際に案件を獲得するには、専門知識や実績が重視されるため、まったくの未経験だと信頼を得るのが難しいでしょう。
そこで役立つのが資格の取得です。対策学習を通じて体系的に専門知識を学べるほか、試験合格によってスキルを客観的に証明できるため、クライアントからの信頼度が高まります。また、採用選考においても、資格は学習意欲と専門性の証しとして評価されやすく、就職・転職活動を有利に進める強力な武器になります。
資格を取得する過程で、自身の得意分野や課題が明確になるため、キャリア形成にも役立つでしょう。
フリーランスとして独立を目指す場合でも、企業でのキャリアアップを狙う場合でも、資格取得は有効な選択肢と言えるのです。
コンサルタントにおすすめの戦略系資格
コンサルタントとしてキャリアを築くには、経営全般の知識に加えて戦略立案に関する専門知識が必要です。戦略系資格は、課題解決力やマネジメント力を証明できるほか、就職や転職活動でも強みになります。ここでは代表的な資格・学位を4つ紹介します。
MBA（経営学修士）
MBAとは「Master of Business Administration」の略で、日本語では経営学修士と呼ばれる大学院修士課程の学位です。資格試験に合格して取得するものではなく、大学院に在籍して所定の単位を修得し、修士論文などを通じて修了することで授与されます。
学ぶ内容は経営戦略、マーケティング、ファイナンス、組織論、リーダーシップなど幅広く、実務に直結する知識とスキルを体系的に習得できるのが大きな特徴です。プログラムを通じて、ビジネス課題に対する解決力や論理的思考力、マネジメント力が養われるため、キャリアアップや転職活動において高く評価されるでしょう。
受験倍率が高い大学院であれば、それだけ選抜の基準も厳しくなりますが、その分取得後の市場価値や信頼性は高まるはずです。
中小企業診断士
中小企業診断士は、中小企業支援法に基づく国家資格で、企業の経営状態を総合的に診断し、成長戦略や経営計画に関する助言・支援を行う専門家です。具体的には、経営状況の分析、経営改善計画の策定、改善計画の実行支援、金融機関や行政機関との連携サポートなどを担います。
試験は一次試験・二次試験の2段階。2024年度の合格率は一次が27.5％、二次が18.7％となっており、難易度は高めです。合格後は実務補習や養成課程を経て登録され、登録後も5年ごとの更新が求められます。
中小企業診断士は、経営分野の幅広い知識と実務力が問われるため学習負担は大きいですが、その分専門家としての社会的評価は高まるでしょう。そのため、転職やキャリアアップ、独立開業に直結する資格として、多くのビジネスパーソンに注目されています。
出典：中小企業診断協会「令和６年度 中小企業診断士第１次試験に関する統計資料」、中小企業診断協会「令和６年度 第２次試験に関する統計資料」、中小企業診断協会「中小企業診断士ってなに？」、職業情報提供サイトjob tag「中小企業診断士」
キャリアコンサルタント
キャリアコンサルタントは、働く人の職業選択やキャリア形成に関する相談に応じ、助言や指導を行うための国家資格です。登録制の名称独占資格であり、試験合格後に国の名簿に登録しなければ、キャリアコンサルタントを名乗ることができません。また、受験にあたっては、厚生労働大臣の認定講習の修了、3年以上の実務経験、技能検定の合格などの要件を満たす必要があります。
試験は学科試験と実技試験に分かれており、2025年3月の合格率は学科68.4％、実技67.7％でした。ただし、キャリアコンサルティングの理論や技能、関係法令などに関する幅広い知識と実践力が問われるため、難易度は決して低くありません。
資格取得後は企業や教育機関、ハローワークなど幅広い職場で活躍でき、キャリア支援や人材分野での転職・就職活動でも高く評価されます。
出典：厚生労働省「第28回キャリアコンサルタント試験結果の概要」、厚生労働省「キャリアコンサルティング・キャリアコンサルタント」、厚生労働省「キャリアコンサルタントになりたい方へ」
経営士
経営士は、日本経営士会が認定する日本初の経営コンサルタント資格で、1951年に発足した伝統ある制度です。国家資格ではありませんが、中小企業診断士と並び、日本を代表する経営コンサルタント資格として位置付けられています。
受験対象は、経営コンサルタントの実務経験者や士業資格保持者、経営関連の大学院修了者、企業内で企画・経営部門に従事している人などです。試験は筆記試験、面接試験、経歴審査で構成され、それぞれ豊富な知識と実務経験が求められるため、難易度は高めになっています。
誰でも容易に取得できる資格ではありませんが、合格すれば経営の専門家として信頼性が高まり、転職や独立にも有利に働くでしょう。なお、日本経営士会では、経営士を補佐する資格として「経営士補」の認定も行っており、アシスタント的な活動をしながら、経営士の資格取得を目指したい人には最適です。
出典：一般社団法人日本経営士会「経営士とは」、特定非営利活動法人 日本経営士協会「経営士についてのQ&A」
コンサルタントにおすすめの財務系資格
コンサルタントとして活躍するには、財務や会計に関する専門知識も欠かせません。特に経営改善や資金調達の支援を行う場面では、財務系資格の有無が信頼性に直結するでしょう。ここでは、財務分野で役立つ資格を7種紹介します。
ファイナンシャルプランナー（FP）
ファイナンシャルプランナー（FP）は、税金や保険、年金、投資、相続などの幅広い知識を生かして、相談者の資産設計をサポートする「くらしとお金」の専門家です。国家資格である「ファイナンシャル・プランニング技能士」は、1～3級に分かれており、学科試験と実技試験の両方に合格することで資格が付与されます。
合格率は3級が学科85.4％・実技85.6％（2024年10月～2025年2月実績）、2級が学科44.4％・実技48.8％（2025年1月実績）となっており、比較的合格しやすい3級に比べて、2級では難易度が上がります。一方、1級の合格率は82.4％（2024年9月実績）と高めですが、これは難関の学科試験を突破した受験者のみが実技の対象となるためです。
資格を取得すれば、金融機関や不動産業界はもちろん、一般企業の管理部門でもその知識と技能を生かせます。
出典：日本FP協会「2024年1月実施2級FP技能検定試験結果」、日本FP協会「2024年1月実施3級FP技能検定試験結果」、日本FP協会「2023年9月実施1級FP技能検定試験結果」、日本FP協会「FP技能検定とは」
公認会計士
公認会計士は、監査業務を独占的に行える唯一の国家資格であり、会計・経営・税務のプロとして幅広い分野で活躍できます。試験は短答式と論文式の2段階で実施され、いずれも合格後2年間の科目合格制度（※）があります。
※一部科目に合格すると、次に受験する際に該当の試験が免除される制度。
合格率は例年1桁台で推移しており、国家資格のなかでも難易度の高い試験です。ちなみに、2025年の第Ⅱ回公認会計士短答式試験の合格率は約9.2％でした。ただし、試験に合格したからといって、すぐに公認会計士を名乗れるわけではありません。公認会計士として業務に携わるには、試験合格後に3年以上の実務経験を積み、修了考査に合格して資格登録を行う必要があります。
そうしたことから、公認会計士になるには継続的な努力が必要ですが、監査証明を担う社会的使命は大きく、経済経営のスペシャリストとして社会の健全な発展に貢献できるでしょう。税理士登録をすれば税務の代行業務や相談業にも従事できるため、非常に市場価値の高い資格と言えます。
出典：金融庁「試験結果の概要（令和７年公認会計士試験第II回短答式試験）」、日本公認会計士協会「公認会計士とは」
税理士
税理士は、税務に関する専門家として、独立した公正な立場から納税者を支援し、申告納税制度の適正な運営に寄与する国家資格です。1951年の税理士法施行以来、税知識の普及や国家財政の確保に大きな役割を果たしてきました。なお、「税務の代理業務」と「税務相談」「税務書類の作成」は、税理士の独占業務となっています。
税理士になるには、試験に合格後、日本税理士会連合会に登録する必要があります。試験は会計学2科目（簿記論、財務諸表論）と、税法科目3科目（所得税法、法人税法、消費税法などから選択）で実施され、科目合格制度が採用されています。そのため、最終的に5科目に合格することで資格を取得できますが、合格率は低めで2024年度は16.6％でした。
合格には、長期的な学習計画と粘り強い努力が求められるでしょう。
出典：国税庁「税理士制度」、国税庁「税理士試験の概要」、国税庁「令和６年度（第74回）税理士試験結果表（試験地別）」
社会保険労務士
社会保険労務士（社労士）は、社会保険労務士法に基づく国家資格で、労働保険・社会保険に関する手続きや、企業の人事・労務管理に関する相談業務を行う専門職です。加えて、労働社会保険諸法令に基づく帳簿書類（就業規則、賃金台帳など）を作成するのも、社労士の大事な役割となります。
試験は択一式試験と選択式試験に分かれており、労働基準法、労働安全衛生法、雇用保険法などの10科目で構成されています。広範な知識が問われることから試験の難易度は高く、2024年の合格率は6.9％でした。なお、試験合格後は、実務経験2年以上または事務指定講習修了を経て、全国社会保険労務士会連合会に登録する必要があります。
コンサルタントが社労士資格を取得すれば、人事・労務の課題解決や制度設計の提案における強力な武器となるでしょう。
出典：全国社会保険労務士会連合会「社労士とは」、社会保険労務士試験オフィシャルサイト「社会保険労務士制度について」、厚生労働省「第56回社会保険労務士試験の合格者発表」
日商簿記1級・2級
日商簿記は、日本商工会議所が主催する検定試験で、企業の経営活動を記録・計算・整理し、経営成績や財政状態を管理するためのスキルが問われます。
検定を通じて養われる知識や技能は、経理・財務分野だけでなく経営管理やマネジメントにも役立つため、多くの企業で取得が推奨されています。特に実務に直結する1級、2級は、経理・財務・営業管理などの分野で高く評価されており、就職やキャリアアップの強い武器となるでしょう。
難易度は級によって大きく異なり、直近の合格率は以下のとおりです。
| 原価計算初級 | 89.3% |
| 簿記初級 | 57.4% |
| 3級（ネット試験） | 41.7% |
| 3級（統一試験） | 42.4% |
| 2級（ネット試験） | 37.5% |
| 2級（統一試験） | 22.2% |
| 1級（統一試験） | 14.0% |
※統一試験は2025年6月、ネット試験は2025年4月～2025年6月、簿記初級と原価計算初級は2024年4月1日～2025年3月31日開催の結果
出典：簿記「受験者データ」
1級になると商業簿記、会計学、工業簿記、原価計算の4科目を学習する必要があり、難易度が一気に上がります。対応するには、相当の学習時間が必要になるでしょう。ただし、1級に合格すれば税理士試験の受験資格を得られるため、キャリア形成に大きく役立ちます。
出典：簿記「検定試験Q&A」、東京商工会議所「日商簿記検定とは」、簿記「受験者データ」
FASS検定
FASS検定は、経理・財務分野における実務スキルの習得度を測るための検定試験で、経済産業省が策定した「経理・財務サービス・スキルスタンダード」をもとに作られました。合否判定ではなく、A～Eの5段階で評価される点に特徴があり、資産・決算・税務・資金の4分野ごとの達成度も確認できます。
試験は年に2回。受験者には会計士や簿記資格保持者も多く、自身の実務能力を客観的に把握する手段として高い信頼を得ています。コンサルタントを目指す方にとっても、経理・財務領域における実務力を示す強力なアピール材料となるでしょう。
出典：経済産業省 経理・財務人材育成事業 公式サイト「FASS検定とは」
USCPA（米国公認会計士）
USCPAは、アメリカ各州の会計士委員会が認定する国際資格で、日本語では「米国公認会計士」と呼ばれます。監査業務を中心とする会計の専門資格で、グローバル企業や金融機関など幅広い分野で高い評価を得ています。
取得にあたっては、必須3科目（FAR・AUD・REG）と、選択1科目（BAR・TCP・ISC）の計4科目に合格する必要があり、州ごとに定められた学位要件・単位要件を満たすことが受験資格を得る条件です。
合格率は各科目とも50％前後ですが、語学力と専門知識の両方が求められることから、難易度は高めです。しかし、取得すれば国際的な案件に関わる場合や、企業のグローバル展開を支援する際の大きな強みとなります。
出典：AICPA & CIMA「Learn more about CPA Exam scoring and pass rates」
コンサルタントにおすすめのIT系資格
IT系資格は、DX推進や業務改善に必要な知識や技能の証明になります。また、戦略立案から実行支援まで幅広く生かせるため、コンサルタントとしての信頼性を高めるツールとしても有効です。ここでは、IT分野で役立つ資格を紹介します。
ITストラテジスト試験
ITストラテジスト試験は、情報処理技術者試験のなかでも、高度な知識と実務経験が求められる上級レベルの国家試験です。ITストラテジストとは、企業の経営戦略とITを結び付けて事業改革や事業の成長を支援する専門職で、ITを活用した経営戦略の立案、システムの導入・開発の統括といった業務を担います。
試験は午前I・IIの多肢選択式試験、午後Iの記述式試験、午後IIの論述式試験で構成され、セキュリティやシステム戦略、経営戦略マネジメント、技術戦略マネジメント、法務などに関する幅広い知識が問われます。単なる技術知識にとどまらず、企業のIT戦略を効果的に実行するための提案能力や実践力が評価されるのも、この試験の特徴です。
試験の合格率は、2025年度春期で15.0％となっており難易度は高めですが、合格すればIT戦略のスペシャリストとして高く評価されます。コンサルタントとして課題解決力を示す際にも、有効に活用できるでしょう。
出典：独立行政法人情報処理推進機構「ITストラテジスト試験」、独立行政法人情報処理推進機構「情報処理技術者試験 情報処理安全確保支援士試験 統計資料」
プロジェクトマネージャ試験
プロジェクトマネージャは、ITプロジェクトの計画立案から実行、監視、品質管理までをマネジメントする責任者です。IT環境が高度化・複雑化する現在、開発プロジェクトの成功は課題発見力や調整力を含むプロジェクトマネージャの力量に、大きく左右されると言っていいでしょう。
情報処理推進機構（IPA）が実施するプロジェクトマネージャ試験は、プロジェクトマネージャとしての知識・スキルを測る国家試験で、情報処理技術者試験のなかでも最高レベルに位置付けられています。
試験は午前Ⅰ、午前Ⅱ、午後Ⅰ、午後Ⅱで構成され、午前はプロジェクト管理、法規などに関する知識問題、午後は長文の事例問題と論述問題が出題されます。2024年秋期の合格率は13.9％となっており、決して容易な試験ではありませんが、合格すれば理論と経験を兼ね備えた人材として社内外の評価が高まるでしょう。
出典：職業情報提供サイトjob tag「プロジェクトマネージャ（IT）」、独立行政法人情報処理推進機構「情報処理技術者試験 情報処理安全確保支援士試験 統計資料」
SAP認定資格
SAP認定資格は、世界的に認められたSAPソリューションの専門知識を証明する資格で、SAP導入・運用に携わるコンサルタントの国際的な標準指標とされています。SAPはドイツのSAP社が手がけるERP（Enterprise Resource Planning）の1つで、会計や財務管理、販売管理、購買・在庫管理、生産管理、プロジェクト管理などの業務を効率化するためのシステムです。
資格はアソシエイト、スペシャリスト、プロフェッショナルの3タイプに分かれており、アソシエイトはSAPの基本的な知識とスキルを証明する資格、スペシャリストは特定のSAPモジュールや技術領域に特化した資格とされています。一方のプロフェッショナルは深い専門知識と実務経験を持つ、プロフェッショナル向けの資格です。
実務経験や英語力を要するため難易度は高めですが、SAPの専門知識を持つ人材の需要は増えています。そのため有資格者の市場価値は高く、キャリアアップや実務での評価向上につながりやすいでしょう。SAP認定資格は国際的にも認められているため、国際プロジェクトなどに参加する際も有利に働きます。
ITサービスマネージャ試験
ITサービスマネージャは、システムの設計や開発、運用に必要なスキルを持ち、安全性・信頼性の高いITサービスの安定供給を担う専門家です。業務を進めるにあたって、サービス運用チームの指揮・指導を行うのも、ITサービスマネージャの大事な役割です。
対策学習を通じて、技術面とマネジメント面に関する幅広い知識・スキルが身に付くため、システムエンジニアはもちろん、ITコンサルタント、プロジェクトマネージャを目指す人にとっても、有用な資格と言えるでしょう。
試験は午前の選択式、午後の記述・論述式で構成され、システムの安定的な稼働やトラブル対策、品質管理などに必要な知識が問われます。ただし、2025年春期試験の合格率は14.7％となっており、ある程度の実務経験を積まないと合格が難しい難易度です。
試験に合格すれば、高度なITスキルを有していることが証明できるため、就職や転職、昇進などにも有利に働きます。
出典：独立行政法人情報処理推進機構「ITサービスマネージャ試験」、独立行政法人情報処理推進機構「情報処理技術者試験 情報処理安全確保支援士試験 統計資料」
PMP
PMP（Project Management Professional）は、米国PMI（米国プロジェクトマネジメント協会）が認定する国際資格です。プロジェクトマネジメントに関する専門的な知識・能力が証明できることから、業界や業種を問わず注目度の高い資格でもあります。
受験にあたっては、プロジェクトマネジメントの実務経験や教育要件を満たす必要があり、試験では計画から実行、監視、統制、完了に至るまでの体系的な知識と管理能力が問われます。また、資格取得後も、3年ごとの更新とCCRプログラムによる継続教育が必須で、常に最新スキルの維持が求められます。
難易度は高いものの、資格取得を通じて国際的な標準スキルが身に付くため、キャリアアップや外資系企業への転職、国際案件の担当などの場面で強みになるでしょう。プロジェクトマネージャとして勉強会やセミナーに参加する機会が増えれば、人脈づくりにもつながります。
出典：一般社団法人 PMI日本支部「PMP®資格について」、一般社団法人 PMI日本支部「PMI®資格」
コンサルタントにおすすめの英語系資格
英語系の資格を取得すれば、国際ビジネスの現場で求められる語学力の証しになります。海外企業との交渉や資料作成、グローバルプロジェクトでの実務に直結するため、コンサルタントとしての活躍の幅がさらに広がるでしょう。ここでは、英語力を磨く際に役立つ資格を3種紹介します。
TOEIC® Listening & Reading Test
TOEIC Listening & Reading Test は、英語によるコミュニケーション能力を幅広く測るためのテストで、日本を含む世界各国で広く利用されています。合否ではなく10～990点のスコア制（5点刻み）で評価されるため、自分の英語力を客観的に把握できるのが特徴です。
試験では、英語の「聞く力」と「読む力」が問われ、マークシート方式で全200問（リスニング100問・リーディング100問）が出題されます。すべて英語での出題となりますが、試験形式が毎回共通なので対策がしやすいでしょう。
スコアは転職や昇進、海外赴任などの場面でも重視されており、国際的な案件を扱うコンサルタントにとっては、クライアント対応力を示す強力な指標となります。
出典：toeic「テストの形式と構成」、toeic「TOEIC Programとは」
TOEFL®︎
TOEFL（Test of English as a Foreign Language）は、英語を母国語としない人の英語能力を測定する国際的な試験です。英語圏の大学や大学院への進学・留学はもちろん、就職や移住などの場面でも、英語力を証明する手段として広く利用されています。
試験では、リーディング、リスニング、スピーキング、ライティングの技能が総合的に評価され、単なる「知識」ではなく「使える英語力」が問われます。スコアは各セクションとも30点満点、合計120点満点です。
問題には海外の大学・大学院で頻出するアカデミックな内容が多く、自然科学、社会科学、芸術といった一般教養科目や実際の講義、ディスカッションなども扱われます。そのため、学習を通じてより実践的な語彙力や、英語運用スキルが身に付くでしょう。
Linguaskill Business
Linguaskill Businessは、ケンブリッジ大学英語検定機構が開発したビジネス英語力測定に特化したテストで、世界50カ国以上の企業や機関で活用されています。
受験はオンラインで実施され、社会人の実務に不可欠な「話す・聞く・読む・書く」の4技能を最大2.5時間で測定します。結果も最短3営業日で通知されるため、忙しいビジネスパーソンも効率的に参加することが可能です。
出題テーマは営業、契約交渉、組織マネジメント、マーケティング、海外出張など多岐にわたり、さまざまな業種に対応しています。英語によるビジネス対応力を証明したいコンサルタントにとっては、実用性の高い資格となるでしょう。
出典：Linguaskill Business、Linguaskill Business「Linguaskill Businessの特徴」
まとめ
コンサルタントとして活躍するために必須の資格はありませんが、専門知識やスキルを証明できる資格は、信頼性を高める武器となります。戦略系ではMBAや中小企業診断士、財務系では公認会計士や簿記、IT系ではITストラテジストやPMP、英語系ではTOEICやTOEFLなどが有用な資格の代表格です。
これらの資格は、経営課題の分析から改善提案、グローバル対応まで幅広い場面で役立ち、キャリアアップや独立の後押しにもなります。自身の目指すキャリアに合わせて、効果的に資格を活用していきましょう。
※当記事は2025年8月時点の情報をもとに作成しています
